｢雨プロジェクト｣で各地のレポート続々と
〜雨に関するアンケート実施：
　　　　　　　傘の携帯をするかしないかの判断は「天気予報を確認」が約4割〜

株式会社ウェザーニューズ(所在地：東京都港区、代表取締役会長兼社長：石橋博良)が携帯サイト登録会員と雨の観測を行う『雨プロジェクト』の参加者が9,063名（2006年6月19日11:00現在）となり、全国の参加者から各地の詳細な降雨量や雨の降り方、それに伴う雨の日の行動傾向が続々と寄せられています。 また、今回、本格的な梅雨シーズンにあわせ、『雨プロジェクト』の参加者を対象に「雨の日の傘に関するアンケート」を実施し、有効回答3,458名からユニークな行動が分かりました。

いよいよ九州から東北まで日本列島は梅雨シーズン本番。ウェザーニューズでは、6月1日(木)から全国のサポーター(ウェザーニューズ携帯サイト登録会員)が自宅などそれぞれの箇所で雨の観測を行う『雨プロジェクト』を実施しています。『雨プロジェクト』は、参加者が市販の計量カップなどの観測道具を自宅に設置し、そこで観測した雨量などを携帯電話のサイト上からウェザーニューズに毎日レポートします。参加者から寄せられたそれらの情報は、携帯電話サイト｢ウェザーニュース｣で随時公開しています。この試みは今年で2年目を迎え、昨年は、この雨の観測で地域別の“降雨の詳細な特徴”や“酸性雨の状況”など、今後の気象予測に役立つ新たなデータを蓄積できるまでになりました。今年は、雨の観測に加え、雨の強さや降り方に応じた「雨への対策」に関する新たな取組みをサポーターと共に実施しています。この調査は、雨天時にウェザーニューズから雨の日の行動についての質問に答えるだけ。この調査に参加すると、梅雨後半期には、『雨プロジェクト』参加者のニーズ（今日の雨は傘が必要？自転車でも大丈夫？等）に合わせ、雨対策に役立つようオリジナルのピンポイント天気情報が入手できるようになります。

★雨プロジェクトの途中報告

■雨カップ報告数
6月8日（木）　　317カップ　※西日本梅雨入り
6月9日（金）　　660カップ　※関東甲信越梅雨入り
6月15日（水）　804カップ
6月16日（金）　1093カップ

■雨の日の調査実施回数
各エリア平均5回実施　合計回答人数19,775人

■今年の雨モニターは･･･
今年は昨年に比べて女性のモニターが多く、そのため「洗濯モノが干せないくらいの雨だった」「買い物に自転車でいけた」「髪がまとまらない」など女性の視点からのリポートが多く寄せられています。おかげで、雨の実際の生活への影響をより具体的に把握することができ、今後よりわかりやすく役立つ気象情報の提供につないでいくことができそうです。

また、ウェザーニューズでは、『雨プロジェクト』参加者に対し、6月11日の“傘の日”にちなんで、傘に関する意識調査を実施しました。｢どんなときに傘をもっていきますか？｣の質問に対し、｢毎日傘を携帯｣、｢天気予報を見て傘を携帯｣、｢空模様を自分で確認して傘を携帯｣、｢降っていなければ傘は持っていかず｣、｢雨が降っても傘は持っていかない｣の5つの選択肢から選んでいただきました。

★雨に関するアンケートの結果
｢天気予報を見て傘を携帯｣の回答が最も多く37％と4割近くを占めました。その他として｢空を見て自分で判断して傘を携帯｣が23%、｢降っていなければ傘は持っていかず｣が18%、｢毎日傘を携帯｣が17%と続き、｢雨が降っても傘は持っていかない｣も5%に上りました。地域別に見ると、南西諸島では｢空をみて自分で判断して傘を携帯｣が突出して多く、突然降る雨など天候の変化が激しい土地柄、自分で見た空を見て自分で判断するというコメントが目立ちました。また、大都市圏と非大都市圏とで傘の携帯傾向が異なり、｢毎日傘を携帯｣の中でも、首都圏は｢折りたたみ傘を鞄に｣に対して、非首都圏では｢車の中に置いておく｣という結果が出ました。これは地域による移動手段の違いが傘の携帯傾向に顕著に現れたと言えます。

調査時期： 2006年6月11日
調査方法： 『雨プロジェクト』参加者に対し、メールで呼び掛け、任意で回答を求めた。
回収結果： 有効回答数3458名

ウェザーニュースでは、「雨プロジェクト」と同様に「夏」｢紅葉｣などのシーズンを通し、今後もより充実した生活に役立つ情報を利用者に提供するため、サポーターと共に創るコンテンツを目指していきます。

株式会社ウェザーニューズ（東証1部<4825>）について
世界主要国/地域に40の営業拠点を持つ、世界最大の民間気象情報会社。海、空、陸のあらゆる気象現象の世界最大規模のデータベースを有し、独自のピンポイント予報により、航空、海運、流通、自治体などの各業務の問題解決情報を提供している。一般個人・大衆に対しては、携帯電話、ＣＳ／ＢＳデジタル放送等のメディアを通じて、個人の生活を応援する各種情報を提供。

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