発行日 : 2007年06月01日

携帯電話向けに“視聴者と創る”天気動画番組スタート

~ NTTドコモ「10MB iモーション」にて新しい試み ~

株式会社ウェザーニューズ(所在地:東京都港区、代表取締役社長:草開千仁)は、NTTドコモが提供する10MBiモーション機能搭載の携帯電話端末向けに、本日6月1日(金)、動画天気番組「ウェザーニュース」をスタートします。


NTTドコモでは、2007年2月20日からiモーションの最大容量を10メガバイトに拡張し、従来のiモーションに比べ、画質、音質ともに質の高い動画コンテンツが再生できるサービスを提供しています。ウェザーニューズでは、情報量豊富で、より分かりやすい天気情報を提供するため、NTTドコモの最新サービスを利用した動画天気番組を新たに開始します。利用者は通勤時間や外出先など、いつでもどこでも時と場所を選ばず、最新の気象情報を画質と音質の高い天気番組で見ることができます。この度開始する動画コンテンツと従来提供しているピンポイント天気や様々なメールサービスを携帯サイトで併せて確認することで、より正確な気象情報を得ることが可能となります。

携帯サイト「ウェザーニュース」 URL:http://wni.jp
朝番組のイメージ
昼番組のイメージ
夜番組のイメージ

今回開始する「ウェザーニュース」は、お天気キャスターが“天気図”や“衛星写真”などを使い、気象情報を分かりやすく解説する動画番組です。番組は、「朝」「昼」「晩」の1日3回に分け更新し、気象状況によっては回数を増やし更新します。1日3回更新のうち、“昼”に関しては、“北海道”“東北”“関東”“中部”“近畿”“四国”“九州・沖縄”それぞれの地域ごとの番組内容を用意しており、それにより利用者は自分の住む地域のより詳細な気象情報を確認することができます。また、今回の番組では、容量が10メガバイトに大幅に拡張し表現力がアップしたことで、従来のiモーションでは見難かった細かな雲の様子なども番組上で表現できるようになりました。このことにより、番組では、時間ごとに雲の推移が分かる“雨雲レーダー”などのモーション映像も多く用い、分かりやすい気象番組を提供します。また、もうひとつの特徴として、携帯電話利用者である“ウェザーリポーター”が番組創りに参加する点が挙げられます。“ウェザーリポーター”は、現在、携帯電話サイト「ウェザーニュース」利用者160万人のうち1万人以上の登録があり、全国各地の“お天気記者”として、日々周りで起こる気象の話題をウェザーニューズに報告します。報告される情報は「先ほどから強い雨が降っています」や「西の空にきれいな虹が掛かっています」、「土手に土筆を発見しました」など季節に関する身近な情報が寄せられ、その数は多い時で1日3000件以上にも及びます。番組では、その情報にコメントを加えながら随時紹介するとともに、台風や大雨などの災害が想定される時には、通常より更新頻度を増やし、“ウェザーリポーター”の視点で各地から寄せられた最新の気象状況を伝えます。携帯電話で提供する今回の番組は、ケーブルテレビやBSなどでも配信し、インターネット向け気象情報サイト「ウェザーニュース(http://weathernews.jp/)」でも見ることができます。

携帯電話向けサイト「ウェザーニュース」について

ドコモ、au、ソフトバンクの携帯電話各社でサービスを利用することができる気象情報サイトで、現在、全国で約160万人が登録。月額105円で、天気予報を市町村単位のピンポイントで1時間ごとにチェックできるほか、地震、台風、落雷などの「防災コンテンツ」、桜、花粉、紅葉などの「季節コンテンツ」、釣り、ゴルフなどの「レジャーコンテンツ」、雨降りアラーム、地震メールの「メールサービス」など、生活に密着した約40の様々なコンテンツを利用することができる。また、各コンテンツでは、“季節・天気を楽しむ”をテーマに、サイト利用者参加型の取り組みなども多数行っている。


■ウェザーニュースサイトへのアクセス

1.直接アドレス入力 

  • URL:http://wni.jp

2.メニュー選択

  • NTTドコモ iモード:「メニューリスト」→「天気/ニュース/ビジネス」→「ウェザーニュース」
  • KDDI(au)Ezweb:「EZトップメニュー」→「カテゴリで探す」→「ニュース・天気」→「天気」→ウェザーニュース
  • Yahoo!ケータイ:「メニューリスト」→「天気・ニュース・経済」→「天気」→「ウェザーニュース」

株式会社ウェザーニューズ(東証1部 <4825>)について

世界主要国 / 地域に32の営業拠点を持つ、世界最大の民間気象情報会社。
海、空、陸のあらゆる気象現象の世界最大規模のデータベースを有し、独自の予報により、航空、海運、流通、自治体などの各業務の問題解決情報を提供している。
一般個人に対しては、携帯電話、インターネット、BSデジタル放送等のメディアを通じて、個人の生活を支援する各種情報を提供。