発行日 : 2008年01月17日

日本初!3時間ごとの『花粉予報』スタート

~ 携帯電話とインターネットサイトで『花粉情報』提供開始 ~

株式会社ウェザーニューズ(所在地:東京都港区、代表取締役社長:草開千仁)は、昨年に比べ飛散量が多いと予想される今年の花粉シーズンを前に、携帯電話向けサイト『花粉情報』とインターネット向けサイト『花粉Ch.』を、2008年1月17日(木)からスタートしました。サイトでは、これまで1日の全体的な飛散傾向に留まっていた従来の予測から、3時間ごとの花粉飛散量を24時間先までチェックできる詳細な予測情報を提供します。


花粉症の方を悩ませるシーズンが、今年も間近に迫ってきました。当社の最新の花粉飛散予測では、今シーズンの花粉の量は、2007年の猛暑の影響により、昨シーズンと比べ全国的に「多く」、地域によっては過去5年間で2番目に多いと予想しています。ただ、花粉の飛散時期が昨シーズンと比べ、「遅め」か「同じ」となる見込みから、花粉対策の準備には十分な時間がありそうです。今年は、携帯電話とインターネットの花粉対策情報を活用して、つらいシーズンを上手に乗り切りたいものです。

携帯電話向けサイト「花粉情報」
http://wni.jp
インターネット向けサイト「花粉Ch.」
http://weathernews.jp/pollen/

花粉予報(携帯サイト・インターネットサイト共通)

〜3時間単位の飛散予測でピンポイント対策!〜

「花粉予測」では、「非常に多い」「多い」「やや多い」「少ない」の4パターンで、3時間ごと24時間先の情報を提供します。1日の全体的な飛散傾向に留まっていた従来の予測を、3時間ごとの細かな単位で提供することで、「明日のお買い物は、飛散量が多い午前は避けて、午後の待ち合わせにしよう」や「洗濯物は飛散量が少ない午前中のうちに済ませてしまおう」など、時間と飛散量に応じた一日の計画を立てることができます。今回提供する3時間ごとの飛散量は、2005年から昨年まで、一般の花粉症で悩む方々と共同で実施した「花粉プロジェクト」において蓄積した、大量の花粉観測データを分析することで可能となりました。これら詳細な予測のほか、気象予報士が当日の気象状況を踏まえ解説する飛散傾向や、そのための具体的な対策方法も併せてチェックすることができます。

口コミ花粉対策 (携帯サイトのみ)

〜集まった花粉症への知恵で具体的対策!〜

「口コミ花粉対策」では、花粉症に対する基本対策やユニークな対策をユーザーから募集し紹介します。募集する対策は、内服液から点眼薬などの薬に関する情報をはじめ、お茶・ヨーグルト・スポーツなど、幅広いテーマを扱います。また、募集した情報は、利用者からの評価コメントが付けられ、対策法の効果を確認しながら実践することができます。


ウェザーニューズでは、気象情報を通じた、より快適な生活の実現を目指し、花粉シーズンには、様々な関連サービスを通し、花粉症に悩む方々をサポートするコンテンツを展開していく予定です。

携帯電話向けサイトについて

ドコモ、au、ソフトバンクの携帯電話各社でサービスを利用することができる気象情報サイトです。月額105円または315円で、天気予報を市町村単位のピンポイントで1時間ごとにチェックできるほか、地震、台風、落雷などの「防災コンテンツ」、桜、花粉、紅葉などの「季節コンテンツ」、釣り、ゴルフなどの「レジャーコンテンツ」、雨降りアラーム、地震メールの「メールサービス」など、生活に密着した約40の様々なコンテンツを利用することができる。また、各コンテンツでは、“季節・天気を楽しむ”をテーマに、サイト利用者参加型の取り組みなども多数行っている。URL:http://wni.jp

インターネット向けサイトについて

インターネット向けに提供する気象総合サイトで、「天気予報」「注意報警報」「雨雲レーダー」などの基本的な気象コンテンツはもとより、「台風」「地震」などの防災コンテンツ、「ゴルフ」「スキースノボ」などのレジャーコンテンツ、そして、「花粉」「桜」「紅葉」などの季節コンテンツなど気象に関するあらゆる情報をこのサイト一つで入手することができます。その他、自分だけのトップ画面にパーソナライズできる機能や、自分専用に天気予報をカスタマイズすることができるコンテンツ(有料月額315円)など、気象情報を活用しより快適に生活を送ってもらうためのサービスや取り組みを、日々展開しています。

株式会社ウェザーニューズ(東証1部 <4825>)について

世界主要国 / 地域に32の営業拠点を持つ、世界最大の民間気象情報会社。
海、空、陸のあらゆる気象現象の世界最大規模のデータベースを有し、独自の予報により、航空、海運、流通、自治体などの各業務の問題解決情報を提供している。
一般個人に対しては、携帯電話、インターネット、BSデジタル放送等のメディアを通じて、個人の生活を支援する各種情報を提供。