発行日 : 2009年02月10日

サポーターからの流氷レポート続々、流氷シーズン本格化

~ 流氷接岸(予測)は、網走2月14日 ~

株式会社ウェザーニューズ(所在地:東京都港区 代表取締役社長:草開千仁)グローバルアイスセンター(※1)では、一般の方々(携帯サポーター)とともにオホーツク海の流氷(※2)の感測・予測を行っています。2月3日には、サポーターからのレポートおよび同アイスセンターの解析により、平年より13日遅く網走、そして斜里、北見市(常呂町)での流氷初日を確認しました。その後も、日々刻々と変化する流氷の変化をサポーターとともに追っています。
同アイスセンターでは、強い東寄りの風が吹くことで2月14日に網走へ本格的に流氷が接岸すると予測しており、本格的な流氷シーズンに突入すると予測しています。最新の流氷情報は、携帯サイト「ウェザーニュース:流氷の世界」で公開されており、サポーターからの流氷レポートや今後の予測などを詳しく紹介しています。

携帯サイト「ウェザーニュース」
URL:http://wni.jp
ちえこさんのリポート写真 ちえこさんのリポート写真 ちえこさんのリポート写真 ちえこさんのリポート写真
ちえこさん
(2月9日)

7日の3時の便では、おーろら号から見えました。
8日は見えなかったようです。
ブルーとらくたーさん
(2月10日)

おお、接岸してるよ。薄氷だけど見回す限りビッチリと。遥か沖の方は白さがハッキリしてるので本体も近づいて来てます。
先ほどのリポート場所から20キロ離れてます。 
アキーさん
(2月9日)

2月9日オーロラ号に乗ってきました。明日帰るんで見れてよかった~。
ひーすけさん
(2月9日)

今日のオホーツク海です。沖にウッすらと漂っています。
接岸はいつになるかなぁ…(観測13時)

現在の流氷の状況と今後の流氷傾向

現在のオホーツク海沿岸の海氷状況の画像

現在のオホーツク海沿岸の海氷状況
(グローバルアイスセンター調べ)

現在、オホーツク海の氷は平年の約6割程度の面積しか広がっていません。これは、昨年の秋~冬の気温が高かった影響で海水温が平年より1度から2度高く、海氷の発達が遅れていることが原因です。今後1ヶ月は寒気が入ったり、緩んだりを繰り返しながら、全体としては気温が平年より高い状況が予想され、海氷の面積自体はこのまま平年より少ない状況が続きます。ただし、今後1ヶ月では2月第3週には寒気が入り北風が吹きやすく、オホーツク海岸の広い範囲に流氷が接岸のチャンスが多そうです。

サポーターとともに創る流氷サイト

モバイルサイトの画像

ウェザーニューズでは、一般の参加者とともに流氷を感測し、流氷をより楽しんでもらうため、『流氷情報サイト:流氷の世界』を携帯サイト「ウェザーニュース」にて展開しています。現在の流氷の状況やグローバルアイスセンターによる見解は毎日更新され、海流や風向の影響を受けて日々刻々と変化していく流氷の最新情報の提供はもちろん、実際に流氷が見える可能性がある時に携帯電話でお知らせする「流氷ニュース」サービスもあります。さらには、一般の参加者から送られてきた流氷リポートをもとに流氷マップを創り、リアルタイムな流氷マップを公開していくことで、冬の風物詩である流氷を、皆さんにより身近に感じてもらいたいと考えています。

流氷は、日々刻一刻と変化し、場所や時間帯によっては視認出来ないところもあるため予測が難しいとされています。
ウェザーニューズグローバルアイスセンターでは、一般の参加者から実際に送られてくる流氷リポートをもとに、情報の精度を更に高めていきたいと考えています。

グローバルアイスセンターとは:

世界の海氷情報を常時監視・把握することを目的として2008年夏より運用を開始したウェザーニューズの一機関。独自数値予測システムI-SEE-ENGINEを用いて、最新の海氷情報を提供している。
Global Ice Center(世界の海氷情報)専用ページ:http://weathernews.com/GIC/

流氷とは:

海面が結氷して生じた海氷が割れ、風や海流によって運ばれ海を漂っている氷のこと。北半球で流氷が見られる海としては北海道が最南端にあたる。流氷の状態は日々刻々と変化し、数ある自然現象の中でも風や海流により劇的に変化します。そのため場所や時間帯によっては予測が難しく、美しい流氷を肉眼で見るためのリアルタイムな流氷情報が不可欠です。

株式会社ウェザーニューズ(東証1部 <4825>)について

世界主要国 / 地域に32の営業拠点を持つ、世界最大の民間気象情報会社。
海、空、陸のあらゆる気象現象の世界最大規模のデータベースを有し、独自の予報により、航空、海運、流通、自治体などの各業務の問題解決情報を提供している。
一般個人に対しては、携帯電話、インターネット、BSデジタル放送等のメディアを通じて、個人の生活を支援する各種情報を提供。