発行日 : 2009年12月15日

医療機関、企業、一般家庭、誰でも花粉観測に参加可能!

花粉シーズン到来に向け、花粉観測機『ポールンロボ』の設置者500名募集

~ 全国各地に設置した『ポールンロボ』からのきめ細かな情報を、花粉予報や対策に活用 ~

株式会社ウェザーニューズ(所在地:東京都港区、代表取締役社長:草開千仁)は、花粉症に取り組む「花粉プロジェクト2010」の開始に先立ち、花粉シーズンを通して花粉観測機『ポールンロボ』を設置していただける方を全国の医療機関や企業、学校、一般家庭などから500名募集します。募集期間は12月15日(火)から12月20日(日)24時までで、選ばれた500名は、『ポールンロボ』を自宅や会社などの身近な場所に設置し、自動観測された花粉飛散数や気温、湿度、気圧の情報をウェザーニューズに提供すると共に、その日の症状などをリポートで報告します。これらの各地から寄せられるきめ細かな情報は、花粉予報や花粉症対策などのコンテンツに反映され、花粉症に悩む方に活用されます。昨シーズンは、『ポールンロボ』を設置した企業は50社にのぼり、医療機関や学校でも多数が参加し、様々な場所で花粉を観測しました。ウェザーニューズでは、来シーズンも花粉の飛散開始前から全国500ヶ所に『ポールンロボ』を設置することで、花粉シーズ到来に向けて体制を整えていきます。

「ポールンロボ」募集ページはこちら

インターネットサイト「ウェザーニュース」

URL : http://weathernews.jp/

インターネットサイト「ウェザーニュース」

URL : http://weathernews.jp/

人の呼吸と同じ量を吸引する、花粉観測機『ポールンロボ』

ポールンロボ

<ポールンロボ>

花粉観測機「ポールンロボ」は、自宅や会社などに設置可能な500名に無料で貸与されます。2010年の花粉シーズンに使用する「ポールンロボ」は、2005年の初代機器から今回で5代目となり、4代目から材質を変え、より目が強調されるよう一新しました。「ポールンロボ」は、人の呼吸と同じ量を吸引するように設定され、実際に人が空気中で吸い込む花粉量を計測することができます。「ポールンロボ」は、観測する花粉量により、花粉が飛んでいない状態の「白」から、「青」、「黄」、「赤」、「紫」へと5段階に目の色が変化するため、一目で花粉量の状態を確認することができます。また、「ポールンロボ」は、“花粉飛散量”の他に、“気温”、“湿度”、“気圧”も観測し、花粉が飛来しやすい日の判断などに活用されます。これらの「ポールンロボ」から得られたデータは、インターネット回線を通じ、ウェザーニューズに自動送信され、インターネットサイトと携帯サイトでリアルタイムに公開される他、花粉予想や事前対策にも活用されます。

募集概要

応募方法 携帯サイト「ウェザーニュース」から必要情報を入力
※315円の会員が対象
設置イメージ

※設置イメージ

応募サイト 携帯サイト:http://wni.jp/
応募条件
  • 「ポールンロボ」を大切にし、設置条件を満たしている方
  • 花粉症の人が望ましい
  • 毎日、症状や天気などの「花粉リポート」ができる方
  • 地域の代表としての想いを持ってリポートをしてくれる
設置条件
  • インターネット環境がブロードバンドであり、24時間ウェザーニューズにデータを送ることができる
  • 「ポールンロボ」を吊るして固定でき、風通しがよく、雨が直接当たらない場所がある
  • 屋外から屋内に接続ケーブルを通す穴がある
結果発表 12月24日(木)、選ばれた方へウェザーニューズから連絡
をし、順次発送する予定です

花粉症に取り組む「花粉プロジェクト2010」

花粉プロジェクト2010

<花粉プロジェクト2010>

「花粉プロジェクト2010」は、全国の医療機関、企業、学校、一般の方などと共に協力して花粉症に取り組むプロジェクトです。来シーズンは過去5年間の中でも最も花粉飛散量が少ない見込みで、花粉シーズンを通して最も花粉症が楽な年になるよう、事前対策を強化していきます。「花粉プロジェクト2010」では、花粉シーズンを迎える前から花粉観測機「ポールンロボ」を自宅や会社などに500台設置し、地域の花粉を観測します。観測されたデータや症状について寄せられたリポートをもとに、シーズンの花粉傾向の調査を行う他、3時間ごとのきめ細かい花粉予測や花粉対策のコンテンツに活かし、花粉症に悩む方と共に症状の軽減に取り組んでいきます。

株式会社ウェザーニューズ(東証1部 <4825>)について

世界主要国 / 地域に31の営業拠点を持つ、世界最大の民間気象情報会社。
海、空、陸のあらゆる気象現象の世界最大規模のデータベースを有し、独自の予報により、航空、海運、流通、自治体などの各業務の問題解決情報を提供している。
一般個人に対しては、携帯電話、インターネット、BSデジタル放送等のメディアを通じて、個人の生活を支援する各種情報を提供。