発行日 : 2010年07月14日

“ゲリラ雷雨メール”的中率90%以上、死亡者ゼロを目指して

“ゲリラ雷雨”を監視する『ゲリラ雷雨防衛隊』始動

~ 先着2万名に、雷雲の位置・高さを特定するオリジナル方位磁石をプレゼント ~

株式会社ウェザーニューズ(所在地:東京都港区、代表取締役社長:草開千仁)は、7月14日(水)、昨年よりも3割増の発生が見込まれ、各地ですでに被害をもたらしている“ゲリラ雷雨”に対し、その被害を軽減するため、ゲリラ雷雨を監視する『ゲリラ雷雨防衛隊』の隊員を全国から募集します。“ゲリラ雷雨”は突発的かつ局地的に発生し、社会生活に大きな被害をもたらすことで知られ、現在の気象観測技術では、その予測は困難と言われています。当社では昨年、全国2万5千人以上の『ゲリラ雷雨防衛隊』の隊員と日本の空を“隊員の目”で監視し、“ゲリラ雷雨”の前兆を早期に捉えることで、全国平均80%、都市部では90%以上の確率で“ゲリラ雷雨メール”を事前に送信し、利用者にお知らせすることができました。今年も昨年に引き続き、ゲリラ雷雨による“死亡者ゼロ”及び“ゲリラ雷雨メールの的中率90%以上”を目指すため、雷雲の位置や角度などを特定する協力を隊員に呼びかけ、その解析スピードを向上させることで “ゲリラ雷雨”による被害軽減を目指していきます。

『ゲリラ雷雨防衛隊』への登録はこちら
携帯サイト「ウェザーニュース」 http://wni.jp

“ゲリラ雷雨”を事前に発見し、国民を守る『ゲリラ雷雨防衛隊』
~今年からiPhone利用者も『ゲリラ雷雨防衛隊』の参加が可能に~

国民を守る『ゲリラ雷雨防衛隊』

今年で3年目となる『ゲリラ雷雨防衛隊』は、予測不可能と言われた“ゲリラ雷雨”を事前に全国の方と発見し、ゲリラ雷雨による被害軽減に繋げることを目的に、携帯サイト「ウェザーニュース」(月額315円の会員向けメニュー)内で始動したコミュニティです。『ゲリラ雷雨防衛隊』へ入隊した方は“隊員”と呼ばれ、事前に登録をした地点を重点的に“感測”する役割を担います。“感測”はウェザーニュースから「監視体制始動メール」が届いたタイミングで実施し、届いたメールのリンク先のサイトで、“現在の天気”“雲のある方角”“雲頂の角度”“雲の成長具合”“雷鳴の有無”、そして、“肌で感じた感覚”などを入力し、写真などと併せて送信します。昨年は2万5千人以上の方が参加し、全国の隊員の“目”で感測した“現地の実況情報”及び“感覚情報”を解析することで、観測機では捉えられない、急速に発達する“ゲリラ雷雨”発生の前兆を捉えることに成功しました。今年はさらに多くの方と共に“ゲリラ雷雨”を事前に発見し、精度向上を目指すため、iPhoneで展開中のアプリケーション「ウェザーニュースタッチ」でも『ゲリラ雷雨防衛隊』の隊員を募集します。

雷雲の成長を正確に捉える「方位磁石」を配布

今夏も雷雲の方向や成長具合を正確に捉えられるよう、ウェザーニュースオリジナル方位磁石を『ゲリラ雷雨防衛隊』に入隊した先着2万名へ配布します。今年は、昨年の雲の方角を特定できる方位磁針からバージョンアップし、さらに雲頂の角度を測ることができるようになりました。これにより、隊員はいつでもどこでも、監視する雲の方角を特定し、雲の成長の様子をわかりやすく報告できるようになります。また、隊員から寄せられた詳細な情報を当社の予報センターのシステムに組み込むと同時に、隊員一人ひとりの報告に気象のプロが目を通すことにより、これまで以上に雷雲の位置・成長具合を正確に把握することが可能となります。


雷雲の成長を正確に捉える「方位磁石」を配布 雷雲の成長を正確に捉える「方位磁石」を配布

昨年の『ゲリラ雷雨防衛隊』実績(7月21日~9月30日)

*昨年の「ゲリラ雷雨防衛隊」への参加人数:25,884人

エリア ゲリラ雷雨 発生回数 事前捕捉率 事前メール 送信時間
東京都 96回 90.6% 42.4分
大阪府 136回 90.4% 45.7分
愛知県 115回 94.8% 73.7分
福岡県 106回 91.5% 54.3分
全国 11,591回 79.5% 60.7分

実績の詳細は下記にてご確認いただけます。
2009年10月22日発表 2009年夏の“ゲリラ雷雨”のまとめ発表


ウェザーニューズでは、より便利な生活を実現するため、既存の気象観測技術の枠を超えた、“新しい気象情報”を利用者と共に考え、実施していきます。

株式会社ウェザーニューズ(東証1部 <4825>)について

世界主要国 / 地域に29の営業拠点を持つ、世界最大の民間気象情報会社。
海、空、陸のあらゆる気象現象の世界最大規模のデータベースを有し、独自の予報により、航空、海運、流通、自治体などの各業務の問題解決情報を提供している。
一般個人に対しては、携帯電話、インターネット、BSデジタル放送等のメディアを通じて、個人の生活を支援する各種情報を提供。